アフターコロナでもオンライン商談は活用される
新型コロナウイルスによって、オンライン商談はもはや当たり前のものになりました。
当初は仕方なく導入した企業も多く、コロナが一度落ち着きを見せかけたタイミングでは、揺り戻しの動きもありました。しかしこれらのメリットを上手に活かし、アフターコロナでも自社のビジネス戦略の一つとして活かそうとしている企業も多くみられます。オンライン商談のどのような点に注目しているのでしょうか。
■新型コロナウイルスまん延で普及したオンライン商談
緊急事態宣言下でもビジネスを止めない為に、以前は実際に会って行っていた商談をオンラインで行う流れが強くなりました。
コロナ禍当初は、しかたなくオンライン商談を取り入れていた企業がほとんどでしたが、最近ではオンライン商談のメリットを追求することで、成果につなげている企業が増えてきています。
■企業での業績発表で触れられる事も
これまでオンライン商談は、リアルの商談と比べてのデメリットばかりが語られてきました。
しかし、オンライン商談にはメリットも多くあります。
例えば、
・移動が必要ないため、1日に5件、6件と多くの商談が可能
・社用車など、移動にかかるコストの削減と営業範囲の拡大
・営業マンの人員削減が可能
・オフィスで行う場合、上司による教育が容易
・営業マンに孤独感がなくなり、営業チームとしての一体感をつくりやすい
・テレワークでも行えるため、優秀な営業マンの採用が容易
などのメリットがあります。
実際に規模の大きい企業の業績発表の場で、「オンライン商談」の活用により営業効率が飛躍的に上がり、業績も良くなったとの報告があったほどです。
積極的にオンライン商談の良さを活用する企業が、今後も業績を伸ばすことになりそうです。
またコロナ禍が長期に渡って続いていることによって、オンライン商談のデメリットも少しずつ解消されてきており、オンライン商談の可能性はさらに広がりを見せています。
■オンライン商談に利用するICTツールの普及
コロナ禍・緊急事態宣言以前や直後にオンライン商談を行おうとした場合、まずオンライン商談に用いる機器やツールの設定に大きなハードルがありました。
とくに初回の商談は、先方の顔も見たことがない中で、相手にとっては不慣れな設定を行ってもらう必要がありました。そのため非常にコミュニケーションが難しく、自社のサービスの紹介をする前に、見込み顧客が不満を感じるなど、デメリットも大きくありました。
そんななかコロナ禍も１年以上たち、オンラインミーティングやオンライン商談は特別なものではなくなってきています。オンラインでの仕事が一般化し、多くの人がツールに慣れたことでスムーズにオンライン商談を行えるようになりました。これは非常に大きな変化です。
■「失礼」にあたらないという認識の広がり
心理的な面でも大きな変化がありました。
オンライン商談が一般的になったことで、オンラインでのミーティング・商談が「相手にとって失礼にあたらない」という認識が広がって行きました。
こちらも非常に大きい変化で、これまでは双方オンラインの方が効率的と考えていても、仕事を受けている側や商談をもちかける側が遠慮してしまい、オンラインでのミーティング・商談を提案しにくいという状況がありました。
しかし、このような心理的な土壌が壊されたことで、オンライン商談はより気楽に実施できるようになりました。
■アフターコロナでもオンライン商談は活用される
上記2つの大きな変化は、新型コロナウイルスのまん延が収まったあとでも元に戻ることはないでしょう。そういった観点から、アフターコロナ時代でもオンライン商談は活用されて行くはずです。
対面の良さとオンラインの良さを、どのように戦略的に活かしていくのかは営業マン個人だけの問題ではありません。企業全体の戦略として考えるべきことであり、今後は企業ごとに多様なビジネスのあり方が生まれてくると思われます。
■オンライン商談の環境は配慮が必要
このように、ビジネスの現場でオンライン商談が中心となってくると、従業員だけでなく企業側・オフィスにも工夫・配慮が必要となってきます。
例えば、イヤホンやマイクを利用したとしても、同じ空間内で複数の人間がオンライン商談を行っていれば、相手は周囲の雑音が非常に気になってしまい、商談どころではなくなってしまいます。
しっかりと独立した商談用のブースを用意するなど、オンライン商談に最適化された環境が必要です。
そうなると、都市部ではなく賃料の安い郊外にオフィスを構える方が合理的と考えるのか、逆に対面を重視して都市部にオフィスを維持するのか、など企業戦略に応じた多様なオフィスのあり方が見えてくるでしょう。
新型コロナウイルスのまん延によって、はからずもオンライン商談のメリットを今後も活かしやすい環境が整いました。自社のコアを対面での商談に置くとしても、オンライン商談が無くなることは少ないでしょう。両者を上手に活用して、自社のビジネスを発展させてみてはいかがでしょうか。
